お疲れ様です。いちかです。
今日のニュースと戯言・独り言をはじめます。
相変わらず韓国では日本製品不買運動が盛んだね。
その影響を受けて、日本への旅行をボイコットする人達も出てきたわけ。
日本の観光産業からすれば、韓国人観光客が減少すれば困る、と思いきや実はそうでもないみたいだよ。
その理由に関してネットの反応を交えながら紹介していくね。
ニュースの内容
日韓関係の悪化を受け、韓国人が日本を訪れた数、すなわち韓国人観光客が2019年になると減少傾向が続いている。
日本政府観光局がまとめたところによると、2019年1月の段階では779,383人が日本を訪れていたが、2月には715,804人と少し減り、
3月以降も減り続け、とうとう7月には561,700人と1月と比べると約20万人も減っている。
ちなみに前年の2018年の場合、1月の段階では803,816人、7月で607,953人と比べると、差的には20万人ついているが、
2019年と比べると約46,000人ほど差が開いている。
また今年に限っては韓国人観光客が日本を訪れた数は横ばい状態の時もあり、観光シーズンの可否関わらず、全体的に減少傾向で推移している。
韓国で日本製品不買運動の一環で、日本旅行をキャンセルした人がいたこともあり、この数字を見る限りそのように言わざるを得ないだろう。
とは言え、全くゼロではないことやいずれの月も前年比の半減以下になっていないことが不思議なところだ。
韓国人観光客の急激な減少により、長崎県対馬をはじめとする九州地方の地方経済に大きな影響を与えることになりそうだ。
しかし、観光立国を目指している日本にとって韓国人の妨害にあってもへこたれない精神が必要だというニュアンスで日本の一部メディアは語っている。
さらに続けると、韓国人観光客が激減した対馬の場合は韓国人依存が強すぎて、多様性が失われていたことに今回初めて気づいたのだと評している。
要は長崎のハウステンボスのようにヨーロッパ文化を取り入れた施設を作って欧州からの観光客を取り入れるなどの努力をして、
多様性を取り入れれば韓国人観光客に頼らずともやっていけるとのことだ。
また韓国人観光客の財布のヒモが堅く、他の外国人観光客よりお金を落とさないので長い目でみれば他の外国人観光客を増加させる取り組みをすれば、韓国人観光客が減っても観光収入面ではさほど変わらないという見方を一部日本メディアが取り上げている。
韓国人観光客減少というピンチを逆手にとってチャンスに変えることができるかどうかで、
今後の日本が真の観光立国になれるかどうかも決まってくると言えよう。
いちかの戯言、独り言！
韓国人観光客が減少で困っている地域があることは確かだね。
韓国に頼らない新しい枠組みの観光方針を打ち立てたほうが賢明かもね。
日本を訪れる韓国人観光客の減少について、ネットの反応を見てみよう！
「別にいいじゃん。むしろK国人は日本に来るな！だって中国人より買い物してお金を日本に落とさないんだぜ」
「対馬の件は残念に思います…。しかしこれで対馬の人も分かったはず！かの国に頼らない新しい観光方針が必要なことを」
「これまで日韓の小さな争いで関係が悪化した時、一時的ではあるが韓国人観光客が減少したことがあった。
たとえ関係が改善されても我々は同じ過ちを繰り返さない。
関係悪化しても他の国の外国人観光客を誘致し、K国人はお断り」
「では、在日の奴らも強制送還で！あいつらは国益を害する存在だから」
「韓国人観光客の激減は短期的には大損だが、それを乗り越えて長期的な観点でみれば、絶対にプラスになる。
台湾やタイなどのほかのアジア諸国に日本の良さを金をかけてアピールして誘致した方が効果的」
みんなすごいね、私の言いたいことのほとんどを言ってくれるから。
韓国人観光客の減少を改善するのではなく、他の外国人観光客を増やすってことね。
確かにそれなら合理的だね。
熱海市のようにかつては観光客が減少し、危機的な状況に追い込まれたケースがあるけど、
これまでの行政が取り組んだ戦略を見直して新たな戦力を打ち出したところ、結果的に訪れた観光客数が回復するに至ったの。
何が言いたいのかと言うと、抽象的だけど、韓国人観光客が減少したからと言って、ただ手をこまねいているだけで終わるのではなく、
新しい取り組みを行って観光事業を盛り立ててほしいってこと。
日本の行政には立て直す力があるのだから！
2019年に入って、日本を訪れる韓国人観光客が減少傾向にある。
背景にあるのが、日韓関係の悪化による韓国側の日本製品不買運動の延長線上にある日本旅行のキャンセルだ。
このまま減少傾向が続けば日本の地域経済に影響を及ぼすのは必至だが、長期的にみれば韓国に頼らない観光産業基盤が完成し、
運用可能なレベルになるという見方をしている人もいる。
日本が観光立国を目指しているのであれば、韓国の妨害を乗り越えてこそ真の観光立国になると言える。